ゴム原材料マーケットテーマで三木会を開きました

　当工業会（霜田知久会長）は５月22日、東京都墨田区のすみだ生涯学習センターで三木会を開催しました。
　今年初めての開催となった三木会では、加藤事務所の加藤進一氏を招き、「２０２５年ゴム原材料マーケット」の演題で講演会が開きました。
　また、今回から正会員および賛助会員企業の営業や調達部門に携わる社員を対象に、幅広く参加の機会を設けるため、講演時期や会場の見直しを行いました。その結果、63人と多くの参加者が出席していただきました。
　加藤氏は、「近のゴム材料市況の動向～トランプ関税を踏まえた見通し～」、「トランプ関税を踏まえた見通し」、「ゴム業界の最近の動き」、「労務費分の値上げを国が推奨している」、「ゴム製品の値上げ状況」について、図や表などを使いながらわかりやすく解説していただきました。
　加藤氏はトランプ関税の現状について、「日本か米国市場に輸出している自動車、自動車ゴム部品にはすでに25％の関税がかかるようになった。またアジア工場からの米国へ輸出にも影響が出る」と説明していました。トランプ関税の影響により、「米国国内がインフレになり、金利も上がる。米国生産が増えても、実際には米国消費者に負担増になり、その結果、景気減速になる可能性がある」（加藤氏）。そして、加藤氏は米国経済圏が他の地域から分断され、孤立していくのではないかと解説しました。そのために、トランプ関税への対策として、トランプ新政権の影響を見極めること、中国材料を使うことのリスクを常に考えておくことなどを提案していました。
　講演終了後、質疑応答が活発に行われ、会員から現在抱えている課題に対しての質問も多く出ていました。
　霜田会長は「今回から営業や調達部門を向けに開催し、今回は63人も参加していただいた。今まで三木会を開催しているが、こんなにも多くの人に参加していただいたことは嬉しいかぎりだ。ぜひ、加藤氏の講演を聞いて、仕事に活かしてほしい」と述べていました。

加藤社長

霜田会長

63人が参加